ギグエコノミーとは?メリットとデメリットを併せて解説!

インターネットによる通信技術や、ITの進歩に伴い、人々の働き方の選択肢は、急速に増えています。

かつては「選ばれた一握り」の人々しか就くことができなかった、フリーランスや自営業者といった働き方についても、現代では充分に選択肢にあります。

インターネットを通じての情報のやりとりでは、このような働き方と相性の良い「単発の案件」による仕事というものがあり、それに応じた働き方が「ギグエコノミー」と呼ばれています。

この記事では、ギグエコノミーとは何か、どのようなメリット・デメリットがあるのかについて解説します。

ギグエコノミーとは

ギグエコノミーとは、一言で表すと「インターネットなどを通じ、単発の仕事でお金を稼ぐ」ことを意味します。

「ギグ」とは、元々音楽を演奏するライブハウスなどで使われる用語で、演奏者同士がその場で一度限りのセッションを行うことを指しており、これが「単発の仕事」を意味する言葉として定着したものです。

単発やその日限りの仕事をすることを「日雇い」という言葉で、表現するのが一般的でした。

そしてこの「日雇い」の仕事は、インターネットの発達以前から存在していたものです。

しかしながら、単発の仕事というのはその性質上、充分に周知されることが、できませんでした。

そのため、労働者側としては、単発の仕事を見つけることが難しいという点から、単発の仕事だけで生計を立てることが、困難でした。

近年になると、インターネットによって誰でも、最新の情報にアクセスをすることが、できるようになりました。

情報インフラを利用し、単発での仕事を発注する発注者と、単発の仕事を探す労働者とがマッチングできるようになったことで、ギグエコノミーという言葉が認知され、現実性のあるものとなったのです。

ギグエコノミーには様々なメリットや、従来の労働に対する固定観念にとらわれない新しい概念がある一方、デメリットも相応に存在します。

ギグエコノミーのメリットとは

では、ギグエコノミーのメリットについて考えてみましょう。

単発の仕事を発注する企業にとっては、採用後も長く採用を続ける正社員待遇などの雇用契約や、長期契約の契約社員待遇とは異なり、単発での発注となるため、全体的な人件費削減が可能となります。

人件費削減が可能になることで、単純な給与以外にも、社会保障費や有給休暇などの正規労働者に与えられるべき福利厚生の削減も同時に可能となるメリットがあります。

加えて、正社員として働くことはできないものの、特定の日や特定の期間だけ働きたいという労働者を見つけ、自社が必要とするタイミングでだけ採用ができるという効率の向上もメリットとして挙げられます。

次に、労働者側のメリットとしては、従来の「終身雇用型制度」のように不自由な思いをせずに、自分の働きたいタイミングで、働きたい種類の仕事が選べるというメリットがあります。

この考え方は、例えば労働者自身の境遇・環境や体調などの理由で、毎日一定時間働き続けるということが困難である場合に、自身の都合に合わせて働くことができるという魅力があります。

加えて、主業として会社員をしていても、自分の持っている知識や経験を生かして、副業的に働きたいという労働者、あるいは、フリーランスとして働きたいという意向を持つ労働者にとっては、自身の都合に合った働き方ができる考え方であるといえます。

ギグエコノミーのデメリットとは

一方、ギグエコノミーにはデメリットもあります。

まず、ギグエコノミーを取り入れた企業側のデメリットについては「人材・経験が定着しない」という点が、挙げられます。

自社で社員として雇用して、長期間労働をさせる場合には、入社当初はなんら知識や経験がなかった社員であっても、何年間かの勤務を積み重ねていくことで、業務知識や経験、そしてスキルを身に着けて成長していきます。

しかしながら、ギグエコノミーの場合には、基本的にその労働者が働くのは、単発の案件が終了するまでの限られた期間であり、この期間が終了すると該当の社員は、会社を去ってしまいます。

そのため、長期間在籍して勤務していると得ることのできる知識や経験などが蓄積せず、常に案件ごとに、同じ教育を施して最低限の業務をさせるしかないという状態に陥るのです。

一方、ギグエコノミーを行う労働者の側にも、デメリットがあります。

まずは、企業に安定した雇用契約を結んでもらうわけではないため、安定的な経済状況が得にくいということが挙げられます。

給与面でもそうですが、企業としては福利厚生部分の削減も意図しているために、労働中の疾患や怪我などについても、充分な補償が受けられない可能性もあります。

フリーランスなどにも共通する問題ですが、不当に安い価格で労働を提供させられたり、そもそも発注を打ち切られたりというリスクが、あることも見逃せません。

こうしたギグエコノミー関連の労使関係については、未だ充分に蓄積された事例がないため、法制化や認知が充分でない面があるのです。

ギグエコノミーは今後どうなっていくのか

様々なデメリットもあるギグエコノミーですが、もはや日本の労働市場は常に人材不足であり、従来のように、終身雇用を継続することはほとんどの企業で不可能と言われています。

労働者の側としても、将来への収入の不安や自身のスキル・得意分野を活かして働きたいという意向を持つ労働者も多くなっているため、ギグエコノミーは今後ますます広まっていくことが予想されます。

サラリーマンの副業として、学生のアルバイトとして、フリーランスとして、様々な事情や境遇はあるでしょうが、それぞれの理由でギグエコノミーを選択する人々は、増えていきます。

企業としては、従来の採用形態にとらわれることなく、人材を必要なタイミングで必要なだけ確保できる仕組みとして、ギグエコノミーという働き方の概念を理解しておくことが、今後必要となるでしょう。

企業がギグエコノミーを採用する際の注意点

ギグエコノミーは、労働者が単発での仕事をこなしていくことで成り立っています。

企業は、自社の都合としては、できるだけ労働者への賃金などの人件費を削りたいという意向があるでしょうが、それを突き詰めていくことは「人材の使い捨て」に他なりません。

もちろん、正社員なみの待遇や昇給制度、福利厚生制度まですべてを同等に整備することは困難でしょう。

しかしながら、ギグエコノミーとして働く従業員の保証や、労働環境の改善は、結果的に自社の労働環境を改善することにも繫がるため、ギグエコノミーで出会った人材と、長期的な付き合いが発生する可能性もあることは認識しておくべきでしょう。

「人件費削減」というポイントだけに注目するのではなく、「新しい働き方のあり方」として、ギグエコノミーと自社がどのように関わっていくのかということを考えることが重要となります。

そのため、どのようにギグ・エコノミー志向の労働者を雇用し、自社の事業に協力してもらうのかという視点で検討していくことが、今後のビジネスでは求められているのです。

まとめ

かつては、人材の募集は掲示板や求人誌、新聞広告などで募集を行うことが一般的でした。

しかしながら、近年ではインターネットを使って、直近の現場で必要な人材を、ギグエコノミー志向の労働者に向けて募集することも容易になりました。

ギグエコノミーには、多くのメリットがありますが、デメリットや危険性ももちろんあります。

コストカットという点にフォーカスしすぎると、結果的にギグエコノミーによって自社の人材・労働環境の悪化を招くケースも大いに考えられます。

どのようにギグエコノミーという概念と付き合っていくのかという点を、労働者・企業双方が慎重に検討していく姿勢が必要となるでしょう。

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